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自動販売機を情報発信ツールとして活用。札幌・円山動物園のBeaconスタンプラリー

Beacon

日ごろ私たちが何気なく利用している自動販売機。あまりに身近な存在のため注意を向けることは少ないかもしれませんが、日本全国に設置されている自動販売機の数は、約500万台。その売上は年間約4兆9000万円に達すると言われています。

設置台数は一時期のピーク時より減少しつつあるものの、東日本大震災の際には、自動販売機の飲料が被災者に無料で提供されるなど、自動販売機は災害時のライフラインや地域コミュニティ活性化のための情報伝達ツールとして、あらためて注目を集めています。

そんな自動販売機とBeacon端末を組み合わせたのが、2015年の第66回「さっぽろ雪まつり」の協賛イベント内で行われた札幌・円山動物園のBeacon導入事例です。

「さっぽろ雪まつり」は国内外から240万人の観顧客を集める恒例の人気行事で、円山動物園はその協賛イベントとして、「円山動物園ノースフェスティバル」を開催。道産子馬によるソリ体験やダイオウイカの標本展示などとあわせて、大日本印刷と北海道コカ・コーラボトリングと共同で園内の自動販売機にBeacon端末を設置し、来場者向けのスタンプラリーを実施しました。

実施にあたってはiPhone/iPad向けの専用アプリが無料配布され、アプリをインストールした来場者が園内3か所のBeacon端末が設置された自動販売機に近づくと、付近に展示されている動物の詳細情報や、「さっぽろ雪まつり」開催期間中のイベント・グルメ情報とともにスタンプが配布されます。

3か所すべてのスタンプを集めた来場者は、北海道コカ・コーラボトリングが運営している「ネイチャー・カフェ・アース」で「さっぽろ雪まつり」限定のアイテムや、円山動物園オリジナルグッズを手に入れることが可能。大日本印刷と北海道コカ・コーラボトリングでは、スタンプラリー参加者に向けて自動販売機による情報発信に関するアンケート調査も実施しました。

北海道コカ・コーラボトリングはこのイベントに先駆けて、道内の約1300台の自動販売機に災害や地域に関する情報を表示する電光掲示板を設置しており、このイベントでアプリを提供した企業の担当者は、「今後はBeaconを組み込むことで、自販機に近づいた人に地域情報などをプッシュ通知する次世代型自販機の開発に向けた検討が進んでいく予定」としています。

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小野 良勝 代表取締役

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横浜の制作会社アイティネットの代表取締役。WEB、モバイル、DTP、デジタルサイネージを事業展開。それぞれの特性を活かした メディアミックスを得意とする。iPhoneやiPadを活用したBtoB向けのアプリケーションを開発。モチベーションの高い人や異業種との交流がたまらない。華の47年組。趣味はオートキャンプ

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