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美術館で地雷の恐怖を体験。Beaconを利用した、UNMASの社会活動

Beacon

紛争後の国や地域で、地雷・不発弾の除去や住民の安全教育などを行っている国連機関「国連地雷対策サービス部局」(UNMAS)。UNMASは、地雷が身近でない、都市部の人々の地雷除去に対する関心を高める目的で、さまざまな啓蒙活動やキャンペーンを展開しています。

その一環として、2014年にニューヨーク・マンハッタン南部の美術館「New Museum」で行われたのが、iBeaconとスマートフォンアプリを利用した、地雷の体験型イベントです。

UNMASは専用のスマートフォンアプリ「Sweeper」を提供し、館内の複数のポイントに地雷に見立てたiBeacon端末を設置。アプリをダウンロードした参加者は、「マインスイーパー」のようなゲーム感覚で館内のiBeacon端末を探し回ります。

参加者にはスマートフォンアプリとあわせてヘッドフォンも配布され、地雷に見立てたiBeacon端末に参加者が近づくと、Bluetooth経由でスマートフォンへの通知と爆発音が届きます。イミテーションとはいえ地雷の恐怖をよりリアルに体験できるよう、アプリ自体のUIも黒い背景と赤文字を基調にした緊張感のあるものになっているのも特徴です。

この体験型イベントは2014年の「New Museum」を皮切りに全米の各地で開催され、Beaconを社会的な啓蒙に役立てる取り組みとして、多くのメディアでも取り上げられました。

近年は、ナショナルジオグラフィックやニューヨークタイムスといった世界的な有力メディアがVR(バーチャルリアリティ)コンテンツ制作に取り組むなど、最先端の技術を利用して人々の社会に対する意識・知識を高めようとする動きが高まってきています。

モノを売ったり、サービスの利用を促したりするためのプッシュ通知やクーポンの配信に用いられることも多いBeaconですが、UNMASのように、使い方次第ではそうした社会的な価値をもたらすことのできるツールになる可能性は充分に持っています。

実際、アメリカでは、歩行中にヘッドフォンで音楽を聴いていた人が車にはねられる事故を防ぐために、交差点に近づくと自動で音楽のボリュームを下げるBeacon対応型アプリが大学生によって開発されました。

またルーマニアでは、障害を持つ人の支援にBeaconの位置情報と通知機能を役立てる取り組みも始まっています。

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小野 良勝 代表取締役

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横浜の制作会社アイティネットの代表取締役。WEB、モバイル、DTP、デジタルサイネージを事業展開。それぞれの特性を活かした メディアミックスを得意とする。iPhoneやiPadを活用したBtoB向けのアプリケーションを開発。モチベーションの高い人や異業種との交流がたまらない。華の47年組。趣味はオートキャンプ

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