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iBeaconの消費者情報をマーケティングに活用。クノールのスープ配布キャンペーン

Beacon

日本でも高い人気があり、家庭用スープの販売で世界的なシェアを誇るスウェーデンの食品メーカー・クノール。クノールは、2014年11月にスウェーデンの大手新聞社「Aftonbladet」とのコラボレーションによって、iBeaconを活用した実験的なキャンペーンを実施。それまで、一方的なプッシュ通知やクーポン配布が中心だったBeacon施策に一石を投じる手法として、Webを中心とした国内外の多くのビジネス系メディアで取り上げられました。

「クノール」が行ったのは、iBeacon端末を利用した、スープの無料サンプル配布キャンペーン。多くのスウェーデン国民がインストールしている「Aftonbladet」のスマートフォンアプリと併用することで、消費者の情報を取得し、その後の物理的なマーケティングに活かすという施策です。

このキャンペーンでは、ストックホルム市街にクノールのフードトラックが巡回し、通勤や通学中の人に無料で温かいスープを配布。フードトラックにはiBeacon端末が設置されており、「Aftonbladet」のアプリユーザーがBluetoothをONにした状態でスープを受け取りにくると、「そのユーザーがスープを受け取った」という情報を検知します。

検知した情報はサーバ上に保存され、その情報を元に、各ユーザーが「Aftonbladet」のアプリを起動した際にクーポンを配布されます。また、蓄積した情報はユーザーの行動を示すマーケティングデータとして、その後の販売戦略や店舗でのキャンペーンなどに活用されます。

クノール、「Aftonbladet」とともにキャンペーンを実施したモバイルデータマネジメント企業「Glimr」のCEOロバート・ヘドバーグ氏は、プッシュ通知を利用した従来のBeacon施策に対して、このキャンペーンは「消費者のオフラインプロファイルを作成するために、iBeaconを使用」、「Beacon技術を逆説的に捉えるフィジカル・リターゲティング広告を実現した」としています。

さまざまな分野でBeaconの導入が進むなか、とりわけヨーロッパの一般消費者の間では、店舗での買い物中に一方的送られてくるクーポンやプッシュ通知に嫌悪感を抱き、なかにはスパムメールのように見なす傾向もあると言われています。

クノールがこのキャンペーンで取得したユーザーの「物理的」行動データが、同社のマーケティングにどのように活かされていくのか、今後の動向が注目されています。

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小野 良勝 代表取締役

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横浜の制作会社アイティネットの代表取締役。WEB、モバイル、DTP、デジタルサイネージを事業展開。それぞれの特性を活かした メディアミックスを得意とする。iPhoneやiPadを活用したBtoB向けのアプリケーションを開発。モチベーションの高い人や異業種との交流がたまらない。華の47年組。趣味はオートキャンプ

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