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デジタルサイネージとの併用でインバウンド消費を促進。高島屋のBeacon活用

Beacon

アメリカの大手百貨店Macy’sがiBeaconを導入して以来、O2Oマーケティングに取り組む企業が増えている小売業界。日本国内でもセブン&アイフォールディングスや銀座松屋、東急ハンズなどが販売店舗でBeaconやスマートフォンアプリを活用し、サービスの向上を図っています。

そうしたなか、大手百貨店・高島屋は2014年に約120億円の予算をオムニチャネル戦略に投入することを発表。郊外店にショールームを設置し、その店舗で通常取り扱っていない食品や化粧品を展示することで「高島屋オンラインストア」に送客する仕組みなど、これまでの販売方法にとらわれない、さまざまな施策を打ち出し続けています。

2015年4月には新宿高島屋でiBeacon端末と店内のデジタルサイネージを併用した施策を実施。日本を訪れる外国人観光客のなかで最もインバウンド消費の多い、中国人買い物客へのサービス向上を目的としたもので、それまでの小売業界におけるBeacon導入事例とはひと味違った施策として注目を集めました。

新宿高島屋を訪れた中国人買い物客にはiBeaconが内蔵されたストラップが配布され、ストラップをかけた状態で店内各所に設置されたデジタルサイネージに近づくと、自動的に店内のガイダンスや商品情報、販売員のコメントなどが中国語で流れます。

買い物客はわざわざスマートフォンを開かなくても商品情報を受け取ることができるため、言葉の壁を気にしたり、ストレスを感じたりすることなく、買い物を楽しむことができます。

百貨店をはじめとする小売店舗ではBeaconとスマートフォンアプリの導入が進んでいるものの、その施策の多くは店内のBeacon端末による位置情報で来店客の位置を特定し、スマートフォンにクーポンなどのプッシュ通知を行うというものです。

使い慣れたスマートフォンで情報を受け取れる手軽さがある一方、あらかじめスマートフォンのアプリをインストールして、BluetoothをONにしておく必要があり、また、Beacon端末から発信できる情報も限られるため、複雑な情報や画像は受け取れないというデメリットもありました。

それに対してこの施策では、買い物客にiBeaconの端末を持たせて店内を回遊させることで、インストールなどの手間を解消。動画などリッチコンテンツも配信できるデジタルサイネージの併用によって、スマートフォンの有無やBluetoothの設定にかかわらず、顧客が求める情報を確実に届ける仕組みを実現しました。

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小野 良勝 代表取締役

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横浜の制作会社アイティネットの代表取締役。WEB、モバイル、DTP、デジタルサイネージを事業展開。それぞれの特性を活かした メディアミックスを得意とする。iPhoneやiPadを活用したBtoB向けのアプリケーションを開発。モチベーションの高い人や異業種との交流がたまらない。華の47年組。趣味はオートキャンプ

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