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Beaconで訪日外国人対策!!2020年東京オリンピックに向けた施策

MARKETING

2015年の訪日外国人数は1,973万7300人と過去最高をマークし、前年比47.1%増の結果となりました。
その背景には円安や対中関係の安定などが挙げられ、2020年の東京オリンピックを追い風にさらなる増加が見込まれています。

そして、市場規模は3兆円台を突破した超ビッグマーケットです。

そもそも2020年の訪日外国人数の目標が2,000万人だったので、早くも達成したと言ってもいいでしょう。ちなみに2020年の目標は3,000万人に引き上げられました。

今後も訪日外国人が増加する中、効率的なマーケティングが展開出来ると各方面から期待されているのがBLEBeaconです。

Appleが提供するiBeaconに加え昨年7月にGoogleのEddystoneが登場したことで、より広い層のユーザーに情報発信をすることが出来るようになりました。

では、実際にBLEBeaconを訪日外国人に対しどのように活用すればいいのか?

ここでは訪日外国人に対するBLEBeacon活用の基本や、既に施行さえている事例を紹介していきます。

訪日外国人に対するBLEBeacon活用

◆訪日外国人に対するBLEBeacon活用 (3)

訪日外国人に対するBLEBeacon活用で大切なのが、まず「どの国をターゲットとするか?」です。

昨年の国別訪日外国人数のデータを見てみると、中国が499万人でトップ、次いで韓国400万人、台湾368万人、香港152万人、米国103万人と続きます。

ちなみに8~10位にはシンガポール、マレーシア、フィリピンがランクインしていてアジア人が全体の約70%を占めています。

中国人による「爆買い」は昨年の流行語大賞にもなり、たまにモールなどで見かけると中国の経済急成長の様が伺えるほどですね。

このように国によって訪日外国人数が違ったり、訪日する目的などが大きく異なる特徴があります。

なのでどの国にターゲティングするかというのは非常に重要なんです。

「訪日外交人は大体英語が喋れるだろう」という考えから英語を使用した情報を提供するのが最も一般的な考えでしょうが、国により訪日目的や習慣、国民性が異なるので情報提供できる母体数は大きくても絞り込んだターゲティングは難しくなるでしょう。

かといって他言語対応にするとその分コストがかさんでしまうので、かなり悩みどころです。

特定の国に絞ったターゲティングをするか、訪日外国人全体をターゲティングするか、BLEBeaconを活用する目的によってしっかりと見極める必要があります。

既に施行されている事例

◆既に施行されている事例

実はBLEBeaconを活用した訪日外国人対象のマーケティングは既に展開されており、ここで2つの事例を紹介していきます。

日光市/情報発信型BLEBeaconサービス
日光東照宮を始めとした二社一寺が「日光の社寺」として世界遺産に登録されている日光市では、情報提供型BLEBeaconサービスのトライアルが実施されました。

情報提供型BLEBeaconサービスは他言語で表示する店舗情報とWi-Fiエリア通知を提供するサービスであり、ユーザーがBLEBeaconに近づくとアプリケーションに登録した言語で様々な情報が提供されます。

日光市としては以前より多くの訪日外国人が観光に訪れていたこともあり、他言語に対応したW-Fiエリアの提供と情報発信が課題とされていました。

BLEBeaconは日光駅~日光東照宮の沿道に設置され、専用アプリケーションをデバイスにインストールした観光客が接近すると近隣店舗の情報とWi-Fiエリア通知を行います。

国内外問わず現代人にとってWi-Fiは今や重要なライフラインであるため、Wi-Fiを提供していることを効率的にアピール出来れば集客にも繋がりますね。

日光市公式ホームページ

東京ジョイポリス/注文型サービス
株式会社タグキャスト、帝人株式会社、株式会社セルクロス、が共同開発した、シート型Beaconである「PaperBeacon(ペーパービーコン)」を初めて活用したアプリが、2016年1月に東京ジョイポリスで導入されました。

注文型BLEBeaconサービスはアプリケーションをインストールしたデバイスでメニューを選択し、PaperBeaconにかざすとオーダー情報が厨房に届き、注文したものが運ばれてくるというサービス。

東京ジョイポリス内のカフェレストラン「Frame Cafe」に初導入され、実際に利用したという方もいらっしゃるかもしれませんね。

このアプリケーションのメリットは、混雑時に入店前の段階で注文をしておき席についたらかざすだけという非常に利便性が高い点で、ユーザー・店舗双方にとってメリットがあります。

また対応言語は英語、日本語、中国語、韓国語、フランス語、ドイツ語、イタリア語、タイ語、カンボジア語、ベトナム語と10ヵ国語をカバーしているので、訪日外国人対策としても注目を集めているのです。

やはり訪日外国人対策としてのBLEBeacon活用は、「他言語」が求められているようですね。
特に観光地や飲食店なんかはBLEBeaconでの対策は必須かもしれません。

BLEBeaconによる訪日外国人対策は公共機関も注目しているところで、今後2020年の東京オリンピックに向けてさらに試験的な導入が進むと思われます。

またPutmenuの事例のように、様々なシーンで活用できそうなBLEBeaconが続々製品化されているので今後さらに注目です。

Paper Beacon (タグキャスト)
東京ジョイポリス Frame Cafe

まとめ

2016年2月の訪日外国人数の推計値は、189万1000人と既に前年同月比36.4%増を達成しています。
この調子でいくと、2020年には3,000万にどころか4,000万人近くの訪日外国人数が期待出来るかもしれません。

この数字はどの業界から見ても大きなビジネスチャンスになりますね。

特にBLEBeaconは国内よりも海外の方が導入率が高く、多くの外国人ユーザーが認知しているサービスです。

この波に乗るか乗らないか、決断をするのなら今ではないでしょうか。

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小野 良勝

小野 良勝 代表取締役

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横浜の制作会社アイティネットの代表取締役。WEB、モバイル、DTP、デジタルサイネージを事業展開。それぞれの特性を活かした メディアミックスを得意とする。iPhoneやiPadを活用したBtoB向けのアプリケーションを開発。モチベーションの高い人や異業種との交流がたまらない。華の47年組。趣味はオートキャンプ

【海外版】AppleのMFi認証をクリアしたiBeacon対応製品ベンダーまとめ

【企画案が浮かばない方へ】3つのタイプで知るBLEBeacon活用事例

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