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Beaconによって大きく変化する教育のカタチ。イギリス「Stephen Perse Foundation」

Beacon

年々IT技術の導入が進んでいる教育分野。TVのニュース番組などで、授業中の小学生がiPadを手にしている姿なども見慣れたものになりました。文部科学省では2020年度までに児童・小学生に1人1台の情報端末を配布することを目標として掲げ、教育現場へのタブレットやスマートフォンの導入を進めています。

そうしたなか、海外でも最先端の技術を教育に活かす動きが活発化しています。イギリスの「Stephen Perse Foundation」では、対象年齢の生徒全員にiPadを配布。Beaconを利用したコンテンツと併用することによって、学生1人ひとりの理解力向上に取り組んでいます。

「Stephen Perse Foundation」は、1881年に設立された、先進的な教育に取り組む6つの学校で構成されている教育機関。義務教育課程を修了した16歳以上の生徒全員にiPadを支給するとともに、授業内容や書籍の閲覧に積極的にBeaconを活用しています。

その1つが、「Stephen Perse Foundation」の校舎内にある「好奇心の棚」という部屋。部屋のなかには7つのBeacon端末が設置されていて、生徒がiPadを持って部屋に入ると、学校側がiBooks Authorを使って作成したマルチタッチ対応の電子書籍を歩きながら閲覧することができます。

また、電子書籍のほか、ウィジェットや写真をはじめとした教育コンテンツも用意されており、限られたスペースのなかでBeaconの検知機能と連動させて閲覧させることにより、より機能的な教育を実現しています。

通常の教室内にもBeaconが取り入れられており、「Stephen Perse Foundation」の授業の特徴の1つでもある、iPadを介した動画・音声ファイルや、インタラクティブウィジェット、Google Driveドキュメントのカード形式での配信は、Beaconの信号範囲内(教室内)にいなければ受け取ることができません。

生徒の理解力向上とはまた別の側面にはなりますが、学校側が提供する教育ツールを1つの資産としてとらえ、そのセキュリティにBeaconを利用しているのも、教育機関におけるBeaconの新しい利用方法なのかもしれません。

「Stephen Perse Foundation」では、これらに加えて学校内の図書館にも専用のBeaconを設置し、新しく入荷した書籍の情報を配信しています。また、生徒の保護者に向けた学校の電子パンフレットをApple App Storeで提供し、Beaconと連動させて学校周辺で付近のエリア情報を表示する仕組みも実用化しています。

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小野 良勝 代表取締役

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横浜の制作会社アイティネットの代表取締役。WEB、モバイル、DTP、デジタルサイネージを事業展開。それぞれの特性を活かした メディアミックスを得意とする。iPhoneやiPadを活用したBtoB向けのアプリケーションを開発。モチベーションの高い人や異業種との交流がたまらない。華の47年組。趣味はオートキャンプ

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