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スマホを使わずバスの到着をお知らせ。京都市営バスのBeacon活用事例

Beacon

タクシーや地下鉄、バスといった公共交通機関では、利用客の利便性・満足度向上のため、Beaconを導入する動きが活発化しています。国内でその先駆けとなったのが、京都市交通局が導入した、Beaconモジュールを利用してバスの到着を乗客に知らせる仕組みです。

京都市交通局は2014年に京都市営バスの788台のバスとバス停にBeaconのモジュールを設置しました。バス車内の運転席付近に設置されたBeacon端末は、スマートフォンアプリ「ポケロケ」と連動して、バス停のデジタルサイネージ型接近案内システムに信号を通知。バスを待っている利用者は、デジタルサイネージを見るだけで、「まもなくつきます」という表示を確認することができます。

この導入事例が注目を集めた大きな理由の1つが、スマートフォンを介さずに利用者に情報を届けていること。従来のBeacon施策の多くは、利用者のスマートフォンにインストールされた専用アプリと連動してプッシュ通知やクーポンを届けるものが大半でしたが、京都市交通局ではバスと停留所それぞれのBeacon端末によって、スマホやアプリの有無を問わず、利用者全員に同じタイミングでバスの到着情報を通知しています。

スマートフォンが広く普及したとはいえ、デジタル機器を使い慣れていないお年寄りなどにとっては、やはりそれなりにハードルが高いもの。利用者側の端末として、誰でもひと目で理解しやすいデジタルサイネージを活用したのは、公共交通機関ならではの着眼点と言えるかもしれません。

また、この施策によって、京都市交通局は大幅なコスト削減も実現しました。バスの接近案内システム「バスロケ」は以前から運用されていたものの、従来の運用は、運転士が「次の到着バス停」のボタン操作をすることで、管理センターに情報が届き、それを元にオペレーターが手動で各バス停の案内版に到着情報を表示させるというものでした。

この方法では実際にバスが到着したかどうかは把握できず、また、アナログ型の案内版の設置にも1基あたり約300万円のコストがかかり、1年間に10基ほどの設置が限界でした。それに対してBeacon導入後は、1基あたりの設置コストを従来の約1/5となる約60万円まで低減。設置数も年間90基以上まで伸ばしています。

京都市交通局では、インバウンド対応も視野にいれて既に英語での案内表示も導入しており、200ヶ所以上のバス停にこのシステムを導入することを見込んでいます。

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小野 良勝 代表取締役

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横浜の制作会社アイティネットの代表取締役。WEB、モバイル、DTP、デジタルサイネージを事業展開。それぞれの特性を活かした メディアミックスを得意とする。iPhoneやiPadを活用したBtoB向けのアプリケーションを開発。モチベーションの高い人や異業種との交流がたまらない。華の47年組。趣味はオートキャンプ

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