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世界に先駆けてBeaconを導入した「Macy’s」&日本の大手百貨店のO2O施策

Beacon

Bluetooth Low Energy(BLE)が登場し、2013年のiBeacon規格化によって、一気に身近なものになったO2Oマーケティング。400店舗以上を展開するアメリカの大手百貨店チェーンMacy’sは、それに先駆けて2011年に「オムニチャネル宣言」を発表しており、その黎明期からBeaconを積極的に自社の店舗に取り入れ、O2Oマーケティングに取り組んでいます。

Macy’sが取り入れているのは、各店舗に合計4000台以上のBeacon端末を設置することで、来店客がQRコードを使わなくても、スマートフォンを持って入店するだけで来店ポイントが付与されるという仕組み。

さらに店舗の入り口に設置されたBeacon端末が消費者それぞれのユーザー情報を読み取るため、来店者は事前にスマートフォンアプリをインストールしておけば自動的にアプリが起動し、事前にチェックしていた商品の詳細な情報も受け取ることができます。

スマートフォンを携帯した状態で店内を進むと、ウェルカムメッセージとともに、バッグや靴といったアイテムの商品情報がアプリ上に表示され、混雑時など、仮に店員の説明を受けられなかったとしても、来店客は充分な情報を得たうえで納得して購入を判断することが可能です。

2014年からはiPhone6に搭載された電子決済機能「Apple Pay」を小売業界で初めて導入し、さらなる来店客の利便性向上を図っています。

このMacy’sの取り組みは、大手ECモールを中心としたネットショッピングへの対抗策として注目され、Webに限らず、世界各国のマスメディアでも取り上げられました。

Macy’sの事例を皮切りとして、日本国内の百貨店業界でも、Beaconを取り入れる動きが活発化。大手百貨店の高島屋は約120億円の予算を確保してオムニチャネル戦略を推進し、セブン&ホールディングスや銀座松屋、大丸松坂屋、東急ハンズといった競合もそれに続いています。

日本におけるオムニチャネル戦略はBeaconの活用とあわせて、日本の消費者動向に沿って工夫が施されたものも多く、大丸松坂屋では、Web上のショールーム「tabモール」でお気に入り登録したアイテムを実際の店舗を訪れることで試着できる施策を展開。実店舗の利用率向上を目指すとともに、実店舗におけるクロスセル獲得を図っています。

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小野 良勝 代表取締役

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横浜の制作会社アイティネットの代表取締役。WEB、モバイル、DTP、デジタルサイネージを事業展開。それぞれの特性を活かした メディアミックスを得意とする。iPhoneやiPadを活用したBtoB向けのアプリケーションを開発。モチベーションの高い人や異業種との交流がたまらない。華の47年組。趣味はオートキャンプ

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