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2021年のマーケットは25兆円超。ビジネスの成功に欠かせないECサイト運営

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新商品の紹介やプロモーション、CSR、プレスリリースなど、企業活動のさまざまな局面で利用されるWebサイト。なかでも自社の商品・サービスをユーザーに直接届けることができるECサイトは、販売だけでなく、新規顧客の予約獲得や資料請求など、自社のビジネスとユーザーの接点として多くの企業が活用しています。

野村総研の予測によれば、2016年の日本国内のB to CのECマーケット規模は約15.2兆円。今後も成長を続けて2019年には20兆円を突破し、東京オリンピック翌年の2021年には、2014年時点の約2倍となる25.6兆円に達すると見込まれています。

さらにAmazonや楽天などの大手ECモールだけでも国内の通販市場の約4割を占めているというデータもあり、スマートフォンが急速に普及し、多くのユーザーが場所・時間に左右されることなくECサイトを利用するなか、成果をあげるECサイトを運営することは、ビジネスの成功において欠かすことのできない大切な要素です。

通常、ECサイトを立ち上げるためには、Amazonや楽天、Yahoo!などが提供するECモールに出店する方法と、自社でECサイトを構築する方法の2種類があります。もちろん必ずしも二者択一ではなく、実際ネット通販で成功を収めている企業は、Amazonや楽天に出店しながら、その一方で自社ドメインによるECサイトも運営し、それぞれの特徴を活かしてトータルの収益に結びつけているケースが一般的です。

大手ECモールに出店する大きなメリットの1つは、モール自体が持つ強力な集客力の恩恵を受けられること。楽天の場合、月間のPV数は約33億回にのぼり、ログインユーザーは累計8000万人以上。高い購買意欲を持ったユーザーから、空いた時間にウィンドウショッピング的な使い方をする人まで、年齢・性別を問わず世界中から多くの消費者が訪れます。

期間限定のセールなどではモール全体の取引額が1日数十億円~100億円を記録することも珍しくなく、自社ブランドの認知度を向上させ、短期間で売上をあげるためには、まず大手ECモールに出店するのが近道といえるかもしれません。

一方で、自社でECサイトを運営することのメリットは、機能やフォーマットの制約を受けることなく自由なマーケティング施策やブランディング施策ができること。さらに、大手モールのようにシステム利用料や手数料がかからないため、一度軌道に乗せられれば、継続的に利益が確保しやすいのも特徴です。

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小野 良勝 代表取締役

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横浜の制作会社アイティネットの代表取締役。WEB、モバイル、DTP、デジタルサイネージを事業展開。それぞれの特性を活かした メディアミックスを得意とする。iPhoneやiPadを活用したBtoB向けのアプリケーションを開発。モチベーションの高い人や異業種との交流がたまらない。華の47年組。趣味はオートキャンプ

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